金貨投資、手取り足取りおしえまっせ!
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天皇陛下御在位60年記念10万円金貨

御在位60年記念10万円金貨は質量が20gなので、金相場5,000円を超えていないと額面価値しかありませんが、それが強みでもあります。

金相場が5,000円超から5,000円以下への暴落時に、御即位記念金貨・御成婚記念金貨や、インゴット・地金型金貨などであれば価値が落ちていきますが、御在位60年記念金貨は相場5,000円で額面価値となるので、そこからどれだけ相場が下がり続けても100,000円のままです。

  

認定金貨の販売価格

  • 1枚価格:276,680円
  • 5枚価格:1,383,400円
  • 10枚価格:2,766,800円
  

通常金貨の販売価格

  • 1枚価格:273,900円
  • 5枚価格:1,369,500円
  • 10枚価格:2,739,000円


天皇陛下御即位記念10万円金貨【在庫切れ】

現在、天皇陛下御即位記念10万円金貨はお取扱いを中止しております。

御即位記念10万円金貨は質量が30gなので、金相場3,334円以下でほぼ額面通りの価値となります。

金相場が3,334円以下への暴落時には、御成婚記念金貨や、インゴット・地金型金貨などであれば価値が落ちていきますが、御即位記念金貨はその額面設定が高い故に3,334円でほぼ額面価値となるので、そこからどれだけ相場が下がり続けても額面価値は100,000円のままです。

御即位記念10万円金貨の強みは、金貨買取本舗への売却グラム単価が当店の販売商品の中では一番高い金貨であることです。

  

認定金貨の販売価格

  • 1枚価格:415,020円
  • 5枚価格:2,075,100円
  • 10枚価格:4,150,200円
  

通常金貨の販売価格

  • 1枚価格:410,850円
  • 5枚価格:2,054,250円
  • 10枚価格:4,108,500円

メープルリーフ金貨

メイプルリーフ金貨はカナダ王室造幣局で発行されている金貨です。
日本国内発行の『天皇陛下御在位60年記念10万円金貨』や『天皇陛下御即位記念10万円金貨』とは異なり、投資目的で発行されているため額面価値はおまけ程度しか付いておりません。

例えば、メープルリーフ金貨の1oz(31.1g)の額面は50カナダドルです。2024年時点では5,500円の価値となるため、金相場が約177円まで暴落した時にようやく額面価値が素材価値を上回ります。
しかし、金相場が最も安かった時期でも1,000円弱だったため、177円より下回る可能性はまず無いと考えられます。

この額面価値の低さから、世界各地では、素材価値(金としての価値)に基づいた価格で取引されています。

販売価格

  • 1oz:443,310円
  • 1/2oz:223,770円
  • 1/4oz:112,940円
  • 1/10oz:45,600円

クルーガーランド金貨

南アフリカ共和国造幣局より発行された地金型金貨です。現在取り扱われている地金型金貨(投資目的の金貨)の中では最初期に鋳造された金貨となります。

品位はK24純金ではなくK22で、金約91.67%・銅約8.33%の割合で構成されています。ただし、例えば1ozのクルーガーランド金貨であれば、総重量33.93gのうちの31.1g(1oz分)が金のグラム数となっています。

地金型金貨の中では珍しく額面が設定されておらず、またプレミア価値の付く金貨ではありません。ゆえに、額面価値の高い『天皇陛下御在位60年記念10万円金貨』や『天皇陛下御即位記念10万円金貨』とは異なり、取引価格が金相場に大きく依存します。

  

販売価格

  • 1oz:425,080円
  • 1/2oz:214,040円
  • 1/4oz:108,150円
  • 1/10oz:43,440円

プレミア金貨

販売価格交渉・購入品のご相談

販売商品は基本的に表示価格となりますが、購入枚数に応じて価格交渉を承ります。
また、異なる商品を組み合わせて一定枚数の購入など、柔軟に対応します。お気軽にご相談ください。

ご購入金貨の買取価格保証

販売商品は通常品ですが、当店でご購入いただいた金貨は金貨買取本舗にてケース入り価格での買取を保証します。
ケース入り価格が設定されていない商品は通常品買取価格となります。

ご注文方法

フリーダイヤルにお電話ください

フリーダイヤル 0120-9610-66
受付時間:10:00-17:00(定休日:日曜・祝日)

店頭にお越しいただける日時を教えてください

お電話にて申し込み商品の枚数をお聞かせください。
また、お取引方法のご希望をお聞かせください。
購入もしくは売却、お店での取引、郵送による取引などお聞かせください。

本人確認書類をご用意ください

犯罪による収益の移転防止に関する法律、マネー・ローンダリング及びテロ資金供与対策に関するガイドラインなどを踏まえて、お取引時にご本人の氏名やお取引目的、職業などの確認をさせていただいております。
また、本人確認書類も必要になります。個人様、法人様、それぞれ当店指定の確認書類をご用意ください。詳細は「お取引時確認について」をご覧ください。

お取引時確認について

犯罪による収益の移転防止に関する法律、マネー・ローンダリング及びテロ資金供与対策に関するガイドラインなどを踏まえて、お取り引き時にご本人の氏名やお取り引き目的、職業、本人確認書類などの確認をさせていただいております。

ご利用内容に合わせて下記の書類をご用意ください。

個人のお客様の必要書類

個人のお客様でご本人が200万円未満のお取り引きをする場合

購入時 不要
売却時 本人確認書類

個人のお客様でご本人が200万円以上のお取り引きをする場合

購入時 本人確認書類
売却時 本人確認書類
現金取引ではない場合、金融機関の口座番号がわかるもの(ご本人名義)

個人のお客様で代理人が200万円未満のお取り引きをする場合

購入時 委任状
売却時 委任状
代理人の本人確認書類
取引者本人の本人確認書類
現金取引ではない場合、金融機関の口座番号がわかるもの(取引者本人名義)

個人のお客様で代理人が200万円以上のお取り引きをする場合

購入時 委任状
代理人の本人確認書類
取引者本人の本人確認書類
売却時 委任状
代理人の本人確認書類
取引者本人の本人確認書類
現金取引ではない場合、金融機関の口座番号がわかるもの(取引者本人名義)

外国PEPsに該当する方、またはそのご家族の方は、当人の本人確認書類が複数必要になります。

法人のお客様の必要書類

法人のお客様でご本人が200万円未満のお取り引きをする場合

購入時 不要
売却時 登記事項証明書[現在事項全部証明書](発行日から6ヶ月以内)
代表者の本人確認書類
現金取引ではない場合、金融機関の口座番号がわかるもの(法人名義)

法人のお客様でご本人が200万円以上のお取り引きをする場合

購入時 登記事項証明書[現在事項全部証明書](発行日から6ヶ月以内)
代表者の本人確認書類
売却時 登記事項証明書[現在事項全部証明書](発行日から6ヶ月以内)
代表者の本人確認書類
現金取引ではない場合、金融機関の口座番号がわかるもの(法人名義)

法人のお客様で代理人が200万円未満のお取り引きをする場合

購入時 法人委任状
売却時 登記事項証明書[現在事項全部証明書](発行日から6ヶ月以内)
来店者の本人確認書類
法人委任状
現金取引ではない場合、金融機関の口座番号がわかるもの(法人名義)

法人のお客様で代理人が200万円以上のお取り引きをする場合

購入時 登記事項証明書[現在事項全部証明書](発行日から6ヶ月以内)
来店者の本人確認書類
法人委任状
売却時 登記事項証明書[現在事項全部証明書](発行日から6ヶ月以内)
来店者の本人確認書類
法人委任状
現金取引ではない場合、金融機関の口座番号がわかるもの(法人名義)

事業活動に支配的な影響力を有すると認められる方を実質的支配者とします。
実質的支配者が外国PEPsに該当する方、または外国PEPsに該当するご家族の方は、上記とは別に当人の本人確認書類が複数必要になります。

本人確認書類について

A. 一点で本人確認が出来る書類

  • 運転免許証
  • パスポート(住所が記載されているもの)
  • 顔写真付き住民基本台帳カード
  • 身体障害者手帳
  • 精神障害者保健福祉手帳
  • 療育手帳
  • 戦傷病者手帳
  • 在留カード
  • 特別永住者証明書

B. 二点で本人確認が出来る書類

氏名・住所・生年月日の記載がある書類に限ります。

  • 国民健康保険証
  • 健康保険証
  • 船員保険証
  • 後期高齢者医療被保険者証
  • 介護保険被保険者証
  • 国家公務員共済組合員証
  • 地方公務員共済組合員証
  • 私立学校教職員共済加入者証
  • 年金手帳
  • 児童扶養手当証書
  • 特別児童扶養手当証書
  • 母子健康手帳

C. Bの書類一点と合わせて本人確認が出来る補完書類

Bの書類の住所と一致する住所が確認できる、領収日付または発行年月日が2か月以内の補完書類。

  • 国税・地方税の領収書
  • 納税証明書
  • 社会保険料の領収書
  • 電気料金領収書
  • ガス料金領収書
  • 水道料金領収書

委任状について

実質的支配者について

資本多数決法人(注A)の場合

直接、または間接に25%超の議決権を保有する(注B)個人の方は法人の実質的支配者
上記に該当しない場合は、出資、融資、取引その他の関係を通じてお客様の事業活動に支配的な影響力を有する個人の方が実質的支配者
さらに上記に該当しない場合は、法人を代表し、その業務を執行する個人の方が実質的支配者

(注A) 資本多数決法人は、株式会社、有限会社、特定目的会社、投資法人等の法人が該当します。
また、資本多数決法人以外の法人には、一般社団・財団法人、学校法人、宗教法人、医療法人、社会福祉法人、特定非営利活動法法人、合名会社、合資会社、合同会社等が該当します。

(注B) 間接に保有するとは、議決権の50%超を保有する別の法人を通じて、法人のお客様の議決権を保有することを言います。

資本多数決法人以外の法人(注A)の場合

法人のお客様の事業収益・事業財産の25%超を配当・分配で受け取る権利を有する個人の方
または、出資、融資、取引その他の関係を通じてお客様の事業活動に支配的な影響力を有する個人の方

上記に該当しない場合は、法人を代表し、その業務を執行する個人の方が実質的支配者

外国PEPsについて

外国政府等において重要な公的地位にある方などとお取り引きを行う場合、複数の本人確認書類のご提示等をお願いさせていただきます。

外国政府等において重要な公的地位にある方とは、外国の元首や外国政府・中央銀行等の機関で重要な地位にあるお客様を言います。
具体的には、外国において以下の職位に就かれている、もしくは過去に就かれていた個人の方を言います。

  • 外国の元首
  • 本邦における内閣総理大臣その他の国務大臣および副大臣に相当する職位
  • 本邦における衆議院議長、衆議院副議長、参議院議長または参議院副議長に相当する職位
  • 本邦における最高裁判所の裁判官に相当する職位
  • 本邦における特命全権大使、特命全権公使、特派大使、政府代表または全権委員に相当する職位
  • 本邦における統合幕僚長、統合副幕僚長、陸上幕僚長、陸上副幕僚長、海上幕僚長、海上副幕僚長、航空幕僚長または航空副幕僚長に相当する職位中央銀行の役員
  • 予算について国会の議決を経、または承認を受けなければならない法人の役員

「外国政府等において重要な公的地位にある方」のご家族の方とのお取り引きについても、同様に複数の本人確認書類のご提示をお願いさせていただきます。
下図の色付き太枠の内側のご家族までを対象とさせていただきます。

PEP

また、法人のお客様で、実質的支配者が「外国政府等において重要な公的地位にある方」またはそのご家族の方に該当する場合には、お取り引きに際して、当人に複数の本人確認書類のご提示をお願いさせていただきます。
なお、実質的支配者の詳細につきましては、「実質的支配者について」をご覧ください。

ご注意ください

元本を保証する商品ではありません。価格の変動により売却時に購入価格を下回る場合があります。
金は相場商品で、金貨も金相場により変動いたします。取引成約後のキャンセルはお受けできません。